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パートナーの浮気を疑っているのであれば、その真偽を誰しも確かめようとします。

そこで、確実に証拠を抑えるために隠しカメラを仕掛けて浮気の現場を抑えようとすることはOKなのか?が気になると思います。

 

いわゆる盗撮にあたる行為なので、法律に精通していない人にとっては扱いが難しいところです。

では、実際に隠しカメラを使って浮気の証拠を取得することは違法性があるのか?を分析していきましょう。

 

他にも浮気調査に便利なものとしてはアプリの存在があります。

 

実際に隠しカメラを使うよりもアプリを使う方が無料で使用できたりと便利な部分があります。

アプリを使った浮気調査方法については下記の記事をご覧いただきたいと思います。

参考浮気を調べる!見抜く!最強アプリとは!

 

 

隠しカメラの基本情報

まずは隠しカメラの基本情報について知っておきましょう。

実は隠しカメラは現代では凄まじい進化を遂げているんです。

 

隠しカメラの買える場所や種類について押さえておきましょう。

 

普通に買えます!

隠しカメラはあまり市場に出回っていないようなイメージがあると思います。

ちょっと犯罪の匂いがしますし、販売しているところもあまりいいイメージがないかもしれません。

 

しかし、今となっては普通に購入できます。

しかも誰でも購入することができるくらいハードルが低いです。隠しカメラも購入することは非合法とうわけではありません。

 

主に専門のショップになりますが、ネットや店舗で売られています。

隠しカメラ専門店というのも都内に存在します。そして、家の近くにお店がない人でも通販で隠しカメラが簡単に手に入ってしまう世の中になりました。

 

有名なショップとしては、やはり秋葉原に多くあります。

ある意味スパイなりきりグッズのような感じで販売されていますし、購入する販売すること自体は特に問題にはなりません。

 

世間的なイメージとは裏腹に簡単に購入できるものなので、使おうと思えば今日にでも取り付けることが可能です。市販されているだけあって特殊な知識もスキルもいらないので、カメラに詳しくない人でもすぐに導入することができるでしょう。

 

種類も豊富

こういった盗撮や盗聴グッズはいわゆる「スパイグッズ」と呼ばれていますが、今ではその種類も豊富です。

例えば、このような種類があります。

 

隠しカメラの種類一覧
  • 他の物(目覚まし・メガネなど)に見せかけたカメラ
  • スマホと連動して使える
  • 目視では決して確認できないほど小型
  • 赤外線で暗視ができる
  • 完全防水機能を備えている

 

様々な種類の隠しカメラが販売されており、いずれもネットで購入できます。

 

精度が高いものほど高価になっておりますが、カモフラージュカメラなどは1万円以下で買えるものも多くあります。人気の商品はやはりカモフラージュカメラで、パッと見はただの日用品に見えるものが売れています。目覚まし時計型のカメラに関しては本当に目覚まし時計としても使えますし、車に仕掛けるためには暗視ができて目立たない小型カメラなども存在します。用途によって種類を使い分けられるのも隠しカメラのメリットになるでしょう。

 

驚くべきほど高性能なカメラが今では多く出回っており、決して見つけることはできないようなものまであります。小さすぎて肉眼では見つけられないようなものもあります。

ただし、その分、隠しカメラや盗聴器の発見グッズも数多くあります。

隠しカメラが仕掛けてあると勘ぐられないようにしなければ、発見グッズによりバレてしまうことも考えられますので、そのあたりは注意しておきたいところです。

 

 

隠しカメラ専用の通販サイトもあり、一目見てわかるようにその種類も幅が広いです。用途に分けて使い分けることもできるので、家や車、外出先でより便利なものを選ぶことができます。

参考隠しカメラの通販【撮影隊長】

 

 

家に隠しカメラを仕掛けたら犯罪になってしまうのか?

家や車に隠しカメラを仕掛けて、パートナーが浮気相手に会っているところ撮るのは法律的にどう解釈されているのかが気になるところです。

実際に浮気調査とはいっても、やっていることは盗撮に当たるわけなんですが、盗撮罪という罪は今のところありません。

 

実際に盗撮による判決は裁判官の判断によって委ねられる部分も多く難しいところです。

過去の例から盗撮が犯罪とみなされるケースとみなされないケースを見てみましょう。

 

盗撮が犯罪になる場合、ならない場合

実際にカメラで盗撮まがいの行為が全て違法というわけではありません。

例えば、警察のドキュメント番組でもスーパーのカメラに映っていた人が万引きを撮っても違法というわけではありません。

 

隠しカメラで何を、どういう状況で撮ったら違法なのかを詳しく知っておきましょう。

 

隠しカメラが犯罪になるケース

隠しカメラの設置が犯罪になるケースは以下のとおりです。

カメラで撮影するときは被写体の許可、被写体の種類によって違法性が伴います。

 

相手の許可を得ていない場合

相手の許可無しに取ることは法律により罰せられる可能性があります。

これは、本人の人格的な権利を侵害しているとみなされる行為です。

 

ですが、映っている本人が訴えでなければ問題はありません。

例えば、SNSにアップする写真で偶然第三者が写り込んでしまっても、その人が訴えでなければ犯罪にはなりません。

 

しかし、第三者を無許可に撮影する行為自体はとてもリスクのある行為です。

 

隠しているものを撮った場合

写るものが本来隠されているものならば、悪質な犯罪行為になります。

具体的に言えば、スカートの内側の下着を撮ったり、更衣室の映像を撮ることです。

 

これらはもちろん、問答無用で犯罪行為になります。

これは美術館やアーティストの写真でも同じことが言えます。

 

盗撮が犯罪行為にならないケース

一方、隠しカメラで撮った写真や映像でも犯罪にならないケースがあります。

一番わかりやすい例が防犯カメラです。

防犯カメラもお客さんの一人一人に許可をとってはいませんが問題になるようなことはありませんよね?

 

防犯目的の監視や犯罪やテロを未然に防ぐような隠しカメラは合法です。

やむを得ない理由により隠しカメラで映像を撮ることは法律で罰せられることはありません。

 

一般レベルのやむを得ない理由としては、夫にパワハラやモラハラを受けている、妻に脅されているなど向こうが非人道的な行いをあなたにしていた場合です。

面と向かってやめさせることができない場合は、裁判に持ち込んで法の力で阻止するしかありません。このように正当な理由がある場合に限り、隠しカメラは合法です。

 

ただし、浮気調査がこの正当な理由として認められるのか?と聞かれれば話は別です。隠しカメラが有効になるのは、自分の命や権利を守るためであればという条件があります。後ほど開設いたしますが、浮気調査では隠しカメラも無効になるケースが多々あります。

 

そんな時に使える証拠としては、隠しカメラを使うことが認められているケースがあります。

 

盗撮により問われる罪

盗撮によりどんな罪に問われるのかは、何を写しているのかにもよります。

次に盗撮による罪の種類と被写体の関係についても知っておきましょう。

 

知的財産保護法

美術品や映画など、著作権で保護されているものを勝手に撮る行為は禁止です。

これは、あまり浮気調査には関係ありませんが、知的財産が関わる商売では共通して犯罪行為とされてしまいます。

 

知的財産権について

第2条 この法律で「知的財産」とは、発明、考案、植物の新品種、意匠、著作物その他の人間の創造的活動により生み出されるもの(発見又は解明がされた自然の法則又は現象であって、産業上の利用可能性があるものを含む。)、商標、商号その他事業活動に用いられる商品又は役務を表示するもの及び営業秘密その他の事業活動に有用な技術上又は営業上の情報をいう。

2 .この法律で「知的財産権」とは、特許権、実用新案権、育成者権、意匠権、著作権、商標権その他の知的財産に関して法令により定められた権利又は法律上保護される利益に係る権利をいう。

知的財産の特徴の一つとして、「もの」とは異なり「財産的価値を有する情報」であることが挙げられます。情報は、容易に模倣されるという特質をもっており、しかも利用されることにより消費されるということがないため、多くの者が同時に利用することができます。こうしたことから知的財産権制度は、創作者の権利を保護するため、元来自由利用できる情報を、社会が必要とする限度で自由を制限する制度ということができます。

近年、政府では「知的財産立国」の実現を目指し、様々な施策が進められています。また、産業界や大学等の動向についてみると、産学官連携の推進、企業における知的財産戦略意識の変化、地方公共団体における知的財産戦略の策定等、知的財産を取り巻く環境は大きく変化しています。今後、知的財産権制度の活用については、我が国経済の活性化だけではなく、企業や大学・研究機関においても重要な位置を占めることになっています。

 

引用:特許庁

https://www.jpo.go.jp/seido/s_gaiyou/chizai02.htm

 

軽犯罪法違反

公共の場所以外で相手を盗撮する行為は軽犯罪法違反になります。

先ほど出てきた更衣室や浴場などを盗撮することがこれに該当します。

 

軽犯罪法違反は「拘留・科料」の刑罰になり、拘留は1日以上30日未満拘束され、科料は1,000円以上10,000円未満の罰金刑になります。

 

盗撮だけが軽犯罪法になるわけではありませんが、代表例として知られています。

 

迷惑防止条例違反

迷惑防止条例は「公共の場所又は公共の乗り物において、人の通常衣服で隠されている下着又は身体を撮影した者であるときは、一年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する」とあります。

 

ただし、各都道府県によって扱いが異なりますので、場所により条例の内容が違います。

東京都の場合「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」の罪に問われます。

 

その他、プライバシーの侵害・肖像権の侵害

浮気調査で一番該当しやすいのが、プライバシーの侵害です。

基本的に人のプライバシーは法律によって守られています。

 

どんな理由があろうとこれを侵害する行いは法律的に罰せられる可能性が出てきます。

そのほかに第三者によって取られた写真に自分が許可してないのに写り込んでいた場合、訴えを起こすことができます。

 

それもプライバシーの侵害や肖像権の違反に該当する行為です。

 

盗撮をすることのリスク

隠しカメラの扱いは状況と目的によって変わりますので解釈が非常に難しいです。

ただ、一つ言えるとしたら素人が扱うにはとてもリスクが高すぎる行為だということです。

 

隠しカメラを使うことによるリスクは以下のようなものがあります。

 

知らず知らずに法律違反してしまうかも

仮にパートナーの浮気調査が目的で隠しカメラを使用したとしても、やっていることは隠し撮りです。

目的がどうあれ、自分が法律違反をするのは良くない行為ですよね?

 

仮に、隠しカメラによって浮気の証拠を手に入れた。

それが、いざ裁判になると自分が違法な手段で証拠を取得していることをわざわざ自分から明るみに出してしまうことになります。

浮気の証拠として意気揚々と持ち込んだもので、まさか自分の首を絞めることになるとは考えたくもないでしょう。

 

現在の日本の法律を考えるに、隠しカメラで法律違反をするリスクは非常に高いと言えるでしょう。

 

社会的な立場が傷つく

隠しカメラによる盗撮が発覚した場合、巡り巡って自分の勤める会社に知れ渡っているかもしれません。

職場環境にも影響するかもしれないというリスクも存在します。

 

目的はどうあれ隠しカメラを仕掛ける行為は人から見たら相当なマイナスイメージです。

 

いくらパートナーの浮気を調べるためだといっても、隠しカメラを使う時点で普通の人はひいてしまいます。事によってはあなたの組織間での立場を危ぶめてしまうかもしれません。

浮気調査による結果以上に自分の立場を危ぶめる可能性があることも念頭に置いていかなければいけません。

 

証拠を撮る前に発見されたら、ただの犯罪者

浮気の証拠を隠しカメラでとって、「いざ裁判所に持って行ったら証拠として使えない・・・」というのはまだいい方です。

最悪のケースは、証拠を発見する前に隠しカメラがバレてしまうことです。

 

お分かりかもしれませんが、この時点ではただ隠し撮りをしているだけなので、あなたがただの犯罪者になる可能性が高いです。

 

法律違反は知らないでは済まされません。カメラを見つけられては、いくらシラを切り通しても通用しないので、隠しカメラの使用は見送った方がいいでしょう。

 

仮に無事証拠として手に入れたとしても、それが証拠になるとは限りません。

特に浮気問題が調停や裁判などに上がった時に証拠として提出しても、違法な手段で手に入れた証拠なので、証拠としての立証が難しいでしょう。

 

例えば、調停や裁判で盗撮してとった証拠写真を持ち込んだ際に、こんな写真をどうやってとったんだ?という話になります。そこで、「それは軽犯罪法に違反する写真の取り方じゃないか?」ということになってしまいます。

 

やはり、裁判所や調停でも違法な証拠を持ち込んできた人の訴えを聞くわけにはいきません。証拠が取り下げられるだけではなく、その話が終われば盗撮という罪状で自分が訴えられることも考えられます。

 

反撃材料を与えてしまうかも・・・

実際にばれずに隠しカメラを設置できるようになったとしてもリスクのある行動だと言えます。

特に浮気調査目的であるならばなおさらです。

 

隠しカメラを仕掛けて無事に浮気の証拠を取得することができたとします。

それがプライバシーの侵害にあたる行為だと裁判で認められてしまった場合、格好の攻撃材料になってしまいます。

 

そして、浮気とはまた別件でパートナーから起訴されてしまうと非常にまずいです。

 

実際に裁判になると不利になります。

なぜなら、隠し撮りをしていることが自分の「弱み」になってしまうからです。

これは盗撮でなくても同じことです。

 

例えば、「浮気をされた」と訴え出ている人がとんでもない犯罪歴があったとします。

これだけで裁判官から見て、心象が明らかに悪くなります。

別件であっても判決に影響する可能性はあります。

決定的な証拠だとしても、慰謝料が減額または却下される。その弱みを元に自分が訴えられてしまう

 

上記のような流れになってしまうかもしれません。

無論相手がそれに対して何も突っ込まなかった場合は事なきを得ますが、相手も弁護士に相談する可能性が高いので、確実に盗撮していることを突っ込まれてしまうでしょう。

 

裁判をする以上は、胸を張って訴え出ることができるようにリスクはなるべく抑えていきましょう。

 

※その他、違法性の伴う浮気調査とは?

浮気を調べる上で、盗撮という手法が危険なことはわかったと思います。

しかし、勘違いしないでいただきたいのが盗撮という手段だけが違法に当たるわけではありません。

 

要は、プライバシーの侵害にあたる行為を禁止されているわけですから、それ以外の浮気調査の方法でも相手のプライバシーを傷つける場合は違法とされ、証拠とみなされません。

 

例えば、相手のスマホの内容を盗み見ることやSNSデータを見ること、そしてアプリやGPSを使って相手に断りもなく位置情報を検索することはいけません。実際に、浮気調査アプリというものが出回ってしまっているので、合法的な手段と考えがちです。

しかし、それには相手の了承を得ることが大前提です。

 

つまり、相手の許可無く、スマホの中身を見たり位置情報を調べることは誰でも許されることではありません。

これも盗撮意外にも違法性が伴うとして覚えておきましょう。

 

結論

基本的には、個人でカメラを仕込んで浮気の証拠を取得することはオススメできません。

上記のリスクを踏まえると、デメリットが非常に多いのが現実です。

 

ましてや、個人でカメラを仕込んだとしても証拠能力は低い、さらに違法と取られるケースがあるのでは、やる意味が全くありません。

自分の家であれば、仕掛けても問題はありませんが、基本的に自宅で浮気をするというケースは希なことが多いです。

 

「浮気の証拠をする取得する」という一点に目的をおいているなら、プロに依頼をするほうがより確実です。

 

プロとは具体的に言うと、「探偵社」のことです。

探偵は浮気の証拠を手に入れて、「※その後」もサポートしてくれるプロです。

 

※その後とは?

  • 離婚をする
  • 夫婦関係を改善する
  • 浮気を防止する

 

など、自分の進路に合わせてサポートをしてくれるので、

浮気問題に悩む方にとっては大きな味方になります。

 

ちなみにですが、探偵の浮気調査は基本的に尾行・隠し撮りです。

なぜ、探偵社は合法的に浮気の証拠を手に入れることができるのか?

これも見ていきましょう。

 

探偵による盗撮は有効?

浮気調査をすると言えば、探偵社の存在があります。

探偵社は隠しカメラを使うとは限りませんが、浮気の証拠をつかむために隠れて写真を取ったり、備考したりすることを生業としていますよね?

 

これは多少疑問に思うかもしれません。

 

探偵がやっている浮気の証拠集めは違法に当たらないのか?

依頼をするのはまずいのではないか?

 

などと心配になるかもしれません。

 

ですが、探偵社が行う盗撮は犯罪行為になりません。もっと言えば、探偵は盗撮を行いません。

その理由も理解しておきましょう。

 

調査のための盗撮はやむを得ない行為と解釈される

探偵は自由業のようなイメージがあるかもしれませんが、調査業という立派な職業です。

探偵社を運営するためには、警察にきちんと届出をし認められて初めて業務が可能になります。

 

なので、探偵が調査のために尾行や盗撮をすることはある程度認められています

 

よって、一般人が探偵と同じことをしても罰せられる可能性はあるが、探偵は調査の領域の範囲内でカメラでの盗撮は合法と判断されます。

 

また、探偵社の目的はあくまで「浮気をしているかを確認する」ことです。それを元に裁判や調停に証拠として提出するのが目的です。決して他の誰かに浮気の証拠を見せたり、拡散することが目的ではありません。

これが仮に浮気の証拠を第三者に見せびらかしたりしたら違法行為にあたります。いたずらに関係のない人に対して証拠を見せることは、調査対象の名誉を傷つけることになります。

 

探偵社では実際にそんなことをしているではないので、探偵社に依頼をすることも探偵社に依頼をするという行為も違法には該当しません。

 

探偵でも違法になるケース

探偵社が踏み込めないものももちろんあります。

例えば、住居の中やホテルの中など、プライベート空間にカメラを仕掛けるのは違法に当たります。

 

もちろん探偵社はそのようなことはしませんが、探偵でも踏み込めない領域はきちんと存在します。

その範囲内で証拠を取得するからこそ、探偵が用意する浮気の証拠は、証拠能力が非常に高いとされているんです。

探偵は法律に違反をしない範囲内での捜査をすることで、依頼者にとって価値ある証拠を取得することができます。

 

プライベート空間へのカメラの設置も違法行為ですが、撮影自体も違法です。

例えば、ラブホテルにパートナーと浮気相手が入る瞬間出る瞬間を撮影するのは立派な調査としての行為です。

しかし、ラブホテルの中、家の中をカメラに撮って収めることは違法行為です。

 

基本的に屋内はプライバシーが守られている場所とされているので、調査業であっても室内までは踏み込むことができません。

 

もちろん、プロ中のプロである探偵がこんなことをするわけがありません。違法と合法のLINEをしっかりと把握しているため、きちんと使えるものを撮るということを意識しています。

しかし、一部の非合法な探偵では行われることがあるかもしれません。

 

信頼できる探偵社に依頼をしなければ、証拠として使える写真を取得することは難しいでしょう。

ただし、これができない探偵は探偵業として成り立たないので、ほとんどの探偵は証拠として使える写真を撮ることは間違いありません。

 

プロに任せよう

まとめると、浮気の証拠を抑えたいのであればプロである探偵社に任せた方が無難です。

自分でカメラを使って浮気の証拠を掴もうとすると、どうしてもプライバシーの侵害にあたる行為を犯す可能性が高くなります。

 

仮に自分の隠しカメラで証拠を抑えられたとしても、それが調停や裁判で使える証拠にならないことが多いです。

加えて、非合法な手段で証拠を得た事によって、あなたの訴えが全く通らなくなってしまいます。

 

浮気の証拠を取得して、慰謝料請求や離婚、親権の獲得を有利にするには探偵社を頼った方がいいでしょう。

 

他にもプロに頼る理由としては、効果即効性というものが個人でやるよりも桁違いです。

法律に精通していない人や浮気問題に関しては、未経験の人が闇雲に問題解決に当たるよりもプロの方が解決してきた実績があるので、やはり効果のほどは個人よりも大きいです。

 

また、早く解決したいというのであればプロの方がアドバンテージがあります。

素人は「まずは何から始めよう」「こんなことしていいんだろうか」と迷うところが多々あり、実際に行動に移すのも遅れてしまうことがあります。そして、方法についてもよくわからないため、どうしても時間がかかってしまいます。

より早く浮気問題を解決したいのであれば、なおさら詳しい人に頼ったほうがいいでしょう。

 

オススメの探偵

「探偵社はなんだか怪しい、ちゃんと調査してくれるか不安・・・」

探偵社は一般的によく利用するものではないので、どこにお願いすればいいのかわかりませんよね?

 

そう考える人にオススメなのは、「街角探偵相談所」です。

街角探偵相談所

ここをオススメする理由は、探偵と依頼者のマッチングサービスなので、自分は探偵についての知識がなくても、ここで依頼内容とマッチした探偵を選んでくれるからです。

 

探偵に詳しいところが選んでくれるのは、初めての方にとっては安心だと思います。

 

ここから頼めば、浮気を専門とする探偵社を紹介してくれて、さらに街角探偵相談所を経由すれば、調査料金を20%~40%割引になります。

さらに、証拠が見つからなかった、浮気をしていなかったという結果が出れば、調査料金は全額無料です。

 

試しに相談をするのであれば、是非活用したいサービスです。
【街角探偵相談所】公式HPへ

【街角探偵相談所】の詳細・口コミページ

 

証拠の重要性

個人による調査にしてもプロによる調査にしても、証拠を集めることは非常に重要です。

これはどの夫婦にとっても言えることです。

 

浮気の証拠を調べるというのは、離婚を連想するかもしれませんがいろいろな場面で活躍するのが証拠です。

証拠の使い道について、慰謝料の請求や離婚や関係修復など、様々なものがあります。

 

中でも意外な使い道が、離婚を一方的にさせないというのがあります。

 

離婚というのは、お互いの同意があるか、配偶者が結婚相手としてふさわしくない行為(浮気・DVなど)をした時にしか申し立てることができません。

しかし、浮気をした方が浮気相手との仲に本気になってしまい、一方的に離婚を切り出すことがあります。証拠はそれを阻止することができます。

 

通常離婚というのは、有責配偶者(浮気をした方)が申し立てを行うことができません。つまり、浮気をされても離婚をしたくない場合は、パートナーが申し立てを行ったとしても、調停や裁判で証拠を提出して申し立てを却下するという手段も使えます。

 

証拠を取得することによって、できることが多くなります。

何も用意していない人は今からでも準備をしておくことをオススメします。

 

まとめ

隠しカメラの扱いは、どうしても法律という部分が関わります。素人にはどうしても難しいです。

それに踏み込むということは相当なリスクを覚悟しなければなりません。

 

便利なものが世の中にあると思ってしまうかもしれませんが実際に使用できるかどうかは別問題です。

隠しカメラが市販されたことで勘違いされやすいですが、隠しカメラが普通に売っているからといって盗撮が許されていることにはなりません。

隠しカメラで浮気の証拠を手に入れようとしたら、どうしても自分の立場が悪くなってしまいます。

 

しかし、浮気の証拠を掴むにはプロに頼ればいいだけで実際に危ない橋を渡る必要は全くありません。きちんと証拠を抑えて自分の要望を通したい場合は、あまり検討しないほうがいいかもしれません。

一番安全な方法は、探偵などのプロに依頼をして浮気の証拠を取得することです。裁判でも使えるほどの証拠を用意してくれるので、アフターフォローなどもあり慰謝料や離婚を有利にしてくれます。

あくまで法的処置を考えているのであれば、素直にプロに依頼をしましょう。